飲食業の電気代でお悩みなら、とことん削るコツ教えます!

飲食業を営んでいて、「電気代を下げたい」とお悩みの方も多いと思います。
光熱費は必要経費ではありますが、工夫次第で光熱費を削減することが可能です。

今回は、飲食業で電気代を節約するコツをご紹介します。
どこから手を付けていいかわからない方は、是非ご一読ください。

飲食業でサービスの質を落とさずに光熱費を削減

コストカットを考えた時、一番避けたいのは「お客様への影響」です。
いくらコストカットに成功しても、お客様が離れてしまっては意味がないですよね。
サービスの質を落とさずに、光熱費を削減するにはどうすれば良いのでしょうか。
そのポイントとなる「空調」と「照明」そして「見える化」についてご紹介します。

空調を適切に使い省エネを心がける

エアコンは、体感温度ではなく目視できる温度計を設置して、適正な温度に設定するように心がけましょう。
夏場は28℃、冬場は20℃が適温とされています。

また、エアコンのフィルターは2週間に1度程度は掃除を行いましょう。
経済産業省の「一般飲食店における省エネルギー実施要領」によると、1年間フィルターを掃除しない場合、空調の電気代が年間約10%もアップするそうです。
そして同資料では、空調を新しいものに交換した場合、1995年と2007年の空調機器の省エネ性能は、約40%もの差があると紹介しています。

照明を節電効果の高いものに変えて電気代を節約する

店内の雰囲気を演出する照明は、飲食店にとって欠かせないものといえます。
この照明を白熱電球からLEDなどの節電効果が高いものに変えましょう。
導入時の費用は掛かってしまいますが、毎月の光熱費を削減できます。

例えば、「一般白熱電球20W形相当」を白熱電球からLED照明に変更した場合、1灯の購入費用は7,560円です。
これを年間365日、1日12時間点灯した場合、年間の電気代が白熱電球は約2,129円なのに対してLED電球は約533円で、年間の電気代は約1,596円お得になります。
そして、償却年数は約.8年です。
営業時間が長ければ長いほど電気代はお得になり、1日14時間を365日点灯した場合には約4.1年で償却することができます。

前述の試算は1灯を変えた際のものですので、店内の照明を全てLED照明に変更すると大幅に節電することができるのがおわかりいただけると思います。

光熱費を「見える化」する

「節電」や「コストカット」を従業員に意識させるだけではなく、光熱費や電気の使用量を「見える化」することで、より削減を行うことができます。
実際にどれだけ電気を使っているのか、どんな取り組みをするとどの位使用量を下げることができるのか。
数値で示すことによって、モチベーションを高めるだけではなく、取り組みを評価することもできるようになります。

材料費や人件費の削減はせずに出来る事

光熱費の節約は、材料費や人件費の削減をせずにできるコストカットです。
特に飲食業に冷蔵庫は欠かせないものですよね。
経済産業省の一般家庭の場合、冷蔵庫は電気代の約14.2%を占めています。
飲食業の場合、業務用冷蔵庫を何個も使っているケースもあり、一般家庭よりも電気代に占める冷蔵庫の割合が高くなっていることも珍しくありません。
材料費や人件費を削減しないで光熱費を節約するためには、この「冷蔵庫」の管理をしっかりとすることがポイントになります。

適正な温度に設定する

冷蔵庫は単に冷やせばいいのではなく「適温」があります。
設定温度を「強」ではなく適正な温度に設定しましょう。
飲食業であっても、業務用の冷蔵庫を使わずに家庭用の冷蔵庫を使用して使っているケースもあると思いますので、適温は冷蔵庫の取扱説明書で確認をしてください。

庫内を定期的に整理する

無駄なものを入れたままにしていると、その分電気を使います。
冷蔵庫内の清掃を定期的に行うのは、衛生管理だけではなく節電のためにも重要なポイントになります。
また、業務用冷蔵庫は大きく、奥のものが取り出しにくいことも多くあります。
カゴなどを利用して、見やすい・取り出しやすい状態にしておくことが大切です。

冷気が逃げないようにする

冷蔵庫の開閉の回数・時間を減らすだけではなく、冷気が逃げないように冷蔵庫用のカーテンを活用するのもおすすめです。

熱いものは冷ましてから入れる

冷蔵庫に熱いものを入れると、庫内の温度を保つために電気を多く使うことになります。
熱いものは冷ましてから入れるように従業員に指導しましょう。

メンテナンスを定期的に行う

経済産業省の「一般飲食店における省エネルギー実施要領」によると、飲食店で使う業務用冷蔵庫のドアのパッキンが1㎝欠損しているだけで、冷蔵庫では約17%、そして冷凍庫では約27%も余計に電力を消費するそうです。

新しい冷蔵庫に買い替える

業務用・家庭用問わず、新しい冷蔵庫の方がより節電効果が高い製品が多いです。
また、インバータを導入することによって、ドアの開閉がない時に、自動で省エネモードに切り替わる冷蔵庫も販売されています。
経済産業省では、「エネルギー使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」に基づいて、2021年度を目標として2014年度の実績から、電気冷蔵庫を22.0%、電機冷凍庫を約12.7%もの削減を設定しています。
今後更に節電効果の高い冷蔵庫が発売されるので、購入してから数年しか経過していないという方でも、新製品の情報はこまめにチェックするのがおすすめです。

電力自由化で飲食店に合ったプランを最大限に利用

自由化によって、契約する会社を選ぶことができるようになりました。
使う電気の量は変わらなくても、契約を見直すことで電気代の節約ができる可能性は多くあります。

オール電化にする

例えば地方ではプロパンを使っていて、ガス代が電気代よりも嵩んでしまうケースは珍しくありません。
オール電化に切り替えることで、電気・ガスそれぞれにかかっていた基本料金を一本化できます。
また、オール電化の電気代が、電気料金とガス料金をあわせた金額よりも安くなることも多くあります。

電力の切り替えに伴う関連サポートも検討

電気料金の節約を目的に事業者を比較検討するのはもちろんですが、お店の営業そのものに影響を与えず、スムーズに電力を切り替えられるかどうかや、切り替えた後のサポート体制も重要なので忘れずに検討しましょう。

電気関係のトラブルが発生した際にすぐに駆けつけてくれるかなど、万が一の電気トラブルに備えて事業者を選定することも、具体的な電力の節約効果に次いで大事になってきます。

IHコンロで電気代を削減するには?

IHコンロの電気代を削減するには、IHコンロの性質や特徴を知ることが大切です。

タイマー機能を活用する

IHコンロにはタイマー機能がついているものが多くあります。
タイマー機能を活用すれば、設定した時間が来ると電子音で時間を教えてくれるだけではなく、自動的に通電がストップします。
タイマー機能を活用することで、余分な過熱を防ぎ、省エネをすることができるので、電気代削減が可能です。

調理中に気を付けるポイント

前述した経済産業省の「一般飲食店における省エネルギー実施要領」では、鍋に蓋をしない場合とした場合とを比較しており、温度の上がり方が約20%も違うと紹介しています。
また、鍋類の水滴をふき取ってから調理をするだけでも、約2%も熱効率をあげることができるのです。
鍋の蓋を活用し、鍋類は乾かすか水滴をふき取ってから使用するように、従業員に指導をしましょう。

IHコンロで調理する事のメリット

IHコンロで調理をすると、ガス調理と比較して以下のようなメリットがあります。

掃除がしやすい

IHコンロはガスコンロとは違いフラットで、掃除がしやすくいつでも清潔な状態に保つことができます。
お客様から調理の様子が見えてしまうオープンキッチンであっても、常に清潔な状態を保てるIHコンロを使用すれば安心です。

IHコンロを導入すると夏場の冷房費用を削ることができる

IHコンロは、鍋自体を発熱させる仕組みなので、高い熱効率を誇っており、厨房の周りの温度上昇を防いでくれます。
そのため、夏場でも厨房内を快適に保つことができ、冷房にかかる費用を節約することができます。
女性スタッフが調理を行う場合、汗で化粧が落ちることがないのも嬉しいポイントといえます。

調理が楽

IHコンロは油の温度のブレが少ないので調理が簡単です。
また、火力調節が簡単にできるだけではなく、「超とろ火」でも立ち消えの心配がなく、きめ細かい火力調整ができるのも魅力のひとつです。

時間帯で電気代を節約するコツ

飲食業とひとことで言っても、早朝から深夜まで営業時間は店舗や業態によって異なります。
そこで、パターン別に時間帯で電気代を節約するコツをご紹介します。

営業時間が長い場合

最大需要電力を抑制する「実量制契約」を行うことで、電気料金を安く抑えることができます。
これは、1年で一番電気使用量が大きかった月の値を契約電力とするプランで、1W単位で契約を決めることができます。

また、「従量電灯」に「低圧電力」が加味されたプランを選択することで、電気代を抑えることができるケースもあります。
従量電灯とは、電気の使用量によって電気料金が決まる契約です。
これに、大型エアコンや業務用冷蔵庫などの機器を使いたい、工場や飲食業向けの低圧電力を併用することで、電気料金を抑えることができます。

プランの名称や、金額は会社によって異なりますので、自分の店舗に合った会社を探してくださいね。

夜間の消費量が多い場合

深夜から始発まで営業を行っているなど、夜間に電気を多く使う場合には、「夜間の電気使用量が多いほどお得になるプラン」で契約をしましょう。
このプランでは、昼間の電気料金は割高ですが、その分夜間の電気料金が安くなります。
例えば、夕方から朝まで営業する居酒屋などは、プランの見直しをするだけで電気料金を安く抑えることができるのです。

夜間の定義は、会社によって異なりますので、店舗に合わせて選んでくださいね。

電力会社の切り替えを見直す事も大事

電力が自由化して、新しい会社と契約をしても、「実は他社の方がより安かった」というケースもあります。
そこで切り替え時に覚えておきたいポイントをご紹介します。

常にアンテナをはっておく

都心では数多くの電力会社が自由化に参入していますが、地方ではまだ選択肢が少ないというケースも珍しくありません。
新しく参入してくる企業は、価格やサービス面での強みがないと顧客を獲得するのが難しいといえます。
そのため、加入キャンペーンを行うケースが多く、通常契約するよりもお得な価格や特典を受けることができる可能性もあるのです。
常にアンテナをはっておき、良い会社やプランがあったらチェックするように心がけましょう。

発電方法に注目する

火力発電は、燃料費の上昇の煽りを受けやすく、場合によっては電気代が高くなってしまうこともあります。
また従来は政府の主導により、電気料金の上昇は緩やかに抑えられてきましたが、規制撤廃によって急激な値上げが行われてしまう可能性もあるのです。
そのため、発電方法や企業規模等多角的に契約先を検討する必要があります。

「検針票」で確認を

電気の使用量と料金は「検針票」で知ることができます。
実際に変更してみて、本当に電気料金が安くなったのか、きちんと計算をしてみましょう。
また、新しい会社と契約をする際には、検針票があるとどの程度安くなるのかシミュレーションを行うことができます。

切り替え時の注意

新しい電力会社に契約を切り替えようと思っても、解約時に違約金がかかるケースがあります。
契約書をよく確認し、契約の期間や内容を確かめてから契約をするように心がけましょう。
また、新規で契約を行う際にも、目先の安さだけに飛びついてしまわずに、契約の内容をよく確認することが大切です。

おわりに

「飲食業で電気代を節約するためのポイント」を、ご紹介しましたがいかがでしたでしょうか。
電気代の節約は、「こまめに電気を消す」といった基本を徹底するだけではなく、ご紹介したポイントを押さえることも重要です。

そして電気代の節約には、従業員ひとり一人の意識も大切なので、コストカットのポイントを単に共有するだけではなく、店舗が一体となって取り組むことができるような体制を構築してくださいね。

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